「教育費、いつからどれくらい貯めればいいの？」——子育て中のご家庭でよく聞くお悩みです。実は、教育費には“貯めやすい時期”と“出ていく時期”があります。今日は、子どもの成長にそって家計の「山と谷」を見える化し、無理なく準備するコツをやさしく整理します。
この記事でわかること
- 子どもの成長で教育費がどう変わるか（公的データ）
- 「貯めどき」がいつなのか、その理由
- 35歳・子ども2人の家庭を例にした準備のはじめ方
「今のうちに貯めなきゃ」と思いつつ、なかなか…その気持ち、よくわかります
「教育費って結局いくら必要なの？」
「毎月の生活で精一杯で、貯める余裕がない」
「いつが貯めどきか分からないまま、時間だけ過ぎていく」
こんな気持ち、よくわかります。大きな金額を前にすると、つい身構えてしまいますよね。でも大丈夫。教育費は「かかる時期」がある程度わかっているので、そこから逆算すれば、今やることはとてもシンプルになります。
公的データで見る「時期ごとの教育費」
文部科学省の「令和5年度 子供の学習費調査」によると、1年間にかかる学習費総額（公立）は、次のように変化します。幼稚園はいちばん軽く、学年が上がるほど増えていくのがわかります。
| 時期（公立） | 1年間の学習費（目安） |
|---|---|
| 幼稚園 | 約18.5万円 |
| 小学校 | 約33.6万円 |
| 中学校 | 約54.2万円 |
| 高等学校（全日制） | 約59.8万円 |
幼稚園から高校まですべて公立の場合、15年間の合計はおよそ600万円。そして、その先の大学が最大の山になります。だからこそ、費用が軽い早い時期が「貯めどき」なのです。
FPの視点：「貯めどき」は費用が軽い早い時期
ご家庭によって違いますが、FPの視点では、教育費が軽い「未就学〜小学校の低学年」がいちばんの貯めどきです。この時期は毎月の教育費が少なく、児童手当も受け取れます。ここで「使わずに貯める仕組み」をつくっておくと、中学・高校・大学と費用が増えていく“山”に、あわてず備えられます。
モデルケース：35歳・共働き・子ども2人のCさん一家
夫35歳・妻34歳・子ども8歳（小2）と5歳（年中）のCさん一家。下の子はまだ幼稚園で、教育費は年間18万円ほど。ここが貯めどきです。Cさんは、下の子の児童手当（月1万円）をそのまま教育費用の口座に移すことに。→ この場合、いちばん軽い今のうちに「先に貯める流れ」をつくれば、将来の大学費用にゆとりが生まれます。
よくある誤解
誤解①「教育費はいつでも同じようにかかる」
→ 実際は時期で大きく変わります。幼稚園期は軽く、大学が最大の山。だから早い時期が貯めどきです。
誤解②「まとまった額を貯めないと意味がない」
→ 月1万円でも、早く始めれば十分な力になります。大切なのは金額より“続く仕組み”です。
誤解③「児童手当は生活費に回すもの」
→ もちろん各家庭の自由ですが、軽い時期に手をつけずに貯めると、後がぐっと楽になります。
確認してほしい3つのポイント
いちばん小さな一歩：今が「貯めどき」かどうか、子どもの年齢だけ確認してみましょう。未就学〜小学校低学年なら、それはもう貯めどきのサインです。
- 子どもの年齢から「今が貯めどきか」を確認する
- 児童手当を貯蓄用の口座に分けてみる（余裕があれば）
- 大学までのおおよその流れを一度書き出す（余裕があれば）
まとめ
ポイントは、①教育費は時期で変わる、②軽い早い時期が貯めどき、③月1万円でも“続く仕組み”が力になる、の3つです。まずはお子さんの年齢を見て「今が貯めどきかも」と気づくだけで、準備の第一歩は踏み出せています。
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日々の家計の回し方は子育て家庭の家計、どう整える？で、教育費の全体像は教育費の総額、全国データではいくら？でくわしく整理しています。このテーマの全体像は教育費ガイドにまとめています。
のどかFP事務所からの一言
のどかFP事務所は、保険や金融商品を販売しない、中立的な立場のFPです。「教育費、うちは間に合う？」という不安も、数字を見える化すれば、やるべきことはぐっとシンプルになります。まずは今の家計を一緒に整理するところから。相談は無料です。
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