「共働きだから、二人の年収を合わせればもっと大きな家が買えるはず」。マイホームを考えはじめると、そんな声をよく聞きます。たしかに収入を合算すれば、借りられる金額は大きくなります。でも、少しだけ立ち止まって考えたいのは「借りられる額」と「これから長く無理なく返していける額」は、別ものだということ。今日は、共働きのご家庭が予算を決める前に確認しておきたいことを、やさしく整理します。
「うちは二人で稼いでいるから大丈夫」。その感覚は、決して間違いではありません。ただ、その安心を「見える化」しておくと、もっと心強くなります。一歩ずつ見ていきましょう。
まず知っておきたい「収入合算」の仕組み
共働きで住宅ローンを組むとき、二人の収入を合わせて審査してもらう方法があります。大きく分けると、片方が主債務者になりもう片方が「連帯保証」や「連帯債務」として収入を足す収入合算と、二人がそれぞれローンを組むペアローンがあります。いずれも借入枠は広がりますが、二人ぶんの返済義務が続くという点は共通です。
住宅金融支援機構「フラット35」では、無理のない返済の目安として返済負担率（年収に占める年間返済額の割合）を、年収400万円未満で30%以下、400万円以上で35%以下と定めています。これは「ここまでは貸せます」というラインで、「ここまで借りると安心」という意味ではありません。実際の家計で見ると、手取り収入の20〜25%程度に返済をおさめると、教育費や急な出費があってもゆとりを保ちやすいと言われます。
「返せる額」から逆算してみる
予算を決めるとき、物件の価格からではなく「毎月いくらなら無理なく返せるか」から逆算すると、家計になじむ予算が見えてきます。下の表は、世帯の手取り月額ごとの返済目安と、そこから概算した借入額の一例です。
| 世帯の手取り月額 | 無理なく返せる月返済（20〜25%） | 借入額の目安（金利1.8%・35年） |
|---|---|---|
| 25万円 | 約5.0〜6.3万円 | 約1,560〜1,960万円 |
| 30万円 | 約6.0〜7.5万円 | 約1,870〜2,340万円 |
| 35万円 | 約7.0〜8.8万円 | 約2,180〜2,740万円 |
共働きの予算で、つまずきやすいところ
収入合算は便利な仕組みですが、「二人の収入がずっと続く前提」で目いっぱい借りてしまうと、あとで苦しくなることがあります。よくある思い込みを、いくつか見ておきましょう。
- 「二人の年収を全部足して考える」…出産・育休・時短勤務などで、一時的に片方の収入が下がる時期があります。合算枠いっぱいではなく、少し余白を残すのが安心です。
- 「返済額だけ見て決める」…固定資産税・修繕費・管理費など、持ち家には毎月の返済以外の費用もかかります。月返済＋αで考えると、より実際に近づきます。
- 「借りられた額＝適正な予算」…審査に通る額は上限であって、ゴールではありません。無理なく返せる額から決めると、暮らしにゆとりが残ります。
モデルケースで考える
夫（35歳）・妻（34歳）の共働きで、世帯の手取りが月32万円のご家庭を例にしてみます。合算すれば3,000万円近く借りられそうでも、返済を手取りの22%＝月7万円ほどにおさえると、借入は2,000万円台前半が目安になります。差額は「無理をしない余白」。この余白が、お子さんの教育費が増える時期や、どちらかが働き方を変えたいときに効いてきます。「少し控えめかな」と感じるくらいが、長い目で見ると心地よいことが多いのです。
いちばん小さな一歩
今日できるのは、物件を探すことではなく、「わが家の手取り月額に25%をかけてみる」こと。それだけで、無理なく返せる月返済の上限が見えてきます。「これくらいまでなら大丈夫そう」という数字を、ふたりで一度そろえておく。予算づくりは、そこから始まります。二人で稼いでいるという強みは、目いっぱい借りるためではなく、余白を持つために使う——その感覚で、きっと大丈夫です。
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マイホームのお金の全体像は、マイホーム・住宅ローンガイドにまとめています。
のどかFP事務所からの一言
のどかFP事務所は、保険や金融商品を売らない独立系のファイナンシャルプランナーです。「いくら借りられるか」ではなく「どんな暮らしを続けたいか」から、ご家庭に合った予算を一緒に見える化します。気になることがあれば、公式LINEからお気軽にご相談ください。
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